谷口たかひさです(^^)
『「プラスチックゴミをゼロに」ではなく、「ゴミそのものをゼロに」‐ゼロ・ウェイストのすゝめ』の記事、たくさんのシェアありがとうございます(^^♪
（上のタイトルは、ちゃっかりリンクになってますので、まだ読まれていない方や、「んっ？簡単にできるゴミを減らす3つの方法って、なんだっけ？」っていう方も是非もう一度読んでみてください（笑））
こういう、ゴミの問題など身近に感じられることの記事を書くと、とても読んでもらいやすいです。
『プラスチックを使わずに、生ゴミを捨てる方法』という記事も、たくさんの人に読んで頂けました。
（上のタイトルは、同じくリンクになってますので読んでみてください(^^)）
ですが今回の記事みたいに、
G20
とか、
COP21
…っていう言葉が出ると、一気に読んでくれる人が減ります（泣）
「自分には関係無いや( ^^) 」とか、「難しそう…(+_+)」という気持ちになるのでしょう。
気持ちはすごくよくわかるのですが…
無関係な人は1人もいないです（この記事が読める人ならなおさら）。
そして、できるだけわかりやすく書かせてもらいます！
もともと、ゴミの問題などに興味を持たれているという事は、健康や環境、そして家計の問題に少なからず関心がある方だと思います。
そういう方であればなおさら、こういう、
問題の上流で起きることから目を背けてしまっては、
自分の大切なものを守りたくても、守れなくなってしまいます。
1つずつ、一緒に学んでいきましょう(^^)
まず、『G20』って聞いたことはあるけど、結局何なの？
という方のために(^^)
一言でいうと…
世界的に影響力の強い国で集まって、世界規模の大事なことについて話し合っていきましょう。
っていう感じですね(^^)
もう少し詳しく説明すると…
Gはグループの頭文字で、G7と呼ばれる
アメリカ合衆国、イギリス、フランス、ドイツ、日本、イタリア、カナダ
の7ヵ国と、
ロシア、中華人民共和国、インド、ブラジル、メキシコ、南アフリカ共和国、オーストラリア、大韓民国、インドネシア、サウジアラビア、トルコ、アルゼンチン
の12ヵ国に、
EU（ヨーロッパ連合）
が団体として加盟して、20なので、Group of 20、G20です(^^)
いわゆる経済規模が大きい国で構成されていて、
世界には現在、約200前後の国があると言われていますが、
G7だけで世界のGDPの約50%、
G20だと世界のGDPの約80%～90%、
人口でも世界の3分の2を占める
と言われています。
G20サミットと呼ばれる加盟国のトップが集まる会議は、リーマンショックをきっかけに2008年から、毎年実施され、世界経済の安定や貿易の話をメインにしています。
最近では、それに加えて、気候危機、エネルギー、テロ対策、移民／難民問題も話されるようになってきました。
加盟国が交代でとり仕切りますが、今回の会は日本が初めてとり仕切り、日本で開催されました(^^)
昨日、日本にいる、僕の恩人の方からご連絡を頂きました。
「G20に関する日本の報道が、トランプ大統領の話ばっかりやから、ヨーロッパでの報道教えてくれへん？」
…素晴らしいスルーパスありがとうございます。そういうニーズまってました。日本を離れてもなお、お世話になります。これからもお願いします。
ドイツの良く見られているメディアと、
僕がいつも見ているイギリスのメディア（現地の方からも信頼に厚いメディアです）を調べ、
ドイツとイギリスの人たちにも話を聞いてみました(^^)
…確かに日本の報道と差を感じますね。
気候危機
に関する話の報道が、やはりとても多いです。
あとは…
日本の外務大臣、河野太郎氏のイギリスに対する発言が問題になってますね…。
開会もしていない内から、イギリスに対し、失礼な言い回しで、「イギリスには日本の会社が1,000社以上あるから、合意なきEU離脱をやめてくれ」という旨のことを言ったとして、
「外交とはとても思えない言動」や、「普通ではない」と、かなり批判を受けているようです…。
気候変動の話に関しては、以下のような事が報じられています。
- 日本、下書きした宣言内容は、パリ協定（2015年にフランスで合意された気候危機対応強化への合意。175ヵ国が署名）から後退していた
- これは、トランプ米政権への配慮ではないか（アメリカは2017年にパリ協定離脱を正式に通知）
- EU、パリ協定から後退する内容では、今回のサミットには署名しないと主張
- アメリカ、気候危機のことには言及するべきでないと主張
- ブラジル、トルコ、オーストラリア、サウジアラビア、気候危機対応の目標を捨てることをにおわせる
- EU、決して後退してはならないことを主張
- マクロン大統領（フランス）、「我々は世界からかけ離れている。パリ協定を継続するか、などと議論している間に、科学者や若い世代は我々の義務に気づかせてくれている。もっと対策を進めるべきだ。」とトランプ米大統領に強く主張。
- メイ首相（イギリス）、温室効果ガス排出、実質ゼロの目標を掲げ、他の国にもそれぞれの目標を貫くことを主張
- メルケル首相（ドイツ）、気候危機の影響を既に受けている発展途上国に経済的な援助を行うべきだと主張（例えばインドでは、1日の間に半年分の雨が降り、農作物が壊滅）
- EU、気候危機に関して、6月29日（土）の明け方4時までアメリカに交渉するも、行き詰まり状態
- 最終的にはアメリカを除き、パリ協定の継続合意を勝ち取る
これだけを見ると、ヨーロッパのトップ陣がとても素晴らしく見えますね。
ですが、同時にこうも書かれているんですね。
5月に行われたヨーロッパの選挙では、ドイツやフランスで環境政党が議席を伸ばし、若い世代を中心に環境保護政策に関心が高いことが見えた。
その為、世論を意識し、有権者に訴えかけているのだろう。
ヨーロッパのトップ陣の人たちが、もともと環境問題に関心が無かった、とは思いませんが、
やっぱり世論なんですね。
政治家は世論に敏感です。
まずは選挙に勝たないと、何もできませんから。
上に書いた河野外務大臣の言動も（やり方はともかく）、彼の有権者のことを意識したことだったのかも知れません。
オバマ元大統領が、同性結婚に関して、
反対派多数だった時は反対の姿勢を示していたが、
賛成派多数になった途端に賛成の姿勢に変えた、
という話もあります。
若い世代は、これをとても良く理解していて、
現在100ヵ国以上で、100万以上が参加する「気候危機阻止の為の学生ストライキ」ですが、
そのリーダー、スウェーデンのグレタさん（16歳）は、スピーチでこうおっしゃってます。
「私たちには選挙権もまだないから、こうするしかない。」
「投票」という行動以外の行動で、意思表示をしているわけです。
ヨーロッパは、日本と比べて、総じて選挙率が高いですが、この世代が選挙権を持つ頃には、もっと高くなると思います。
やっぱり「国」は、そして「世界」は、それを構成する私たち一人ひとりの総意で成り立っているわけなんですね。
つまり、私たち一人ひとりが変われば、「国」も、「世界」も、変わらない理由がありません(^^♪
まずは、「今」「ここで」「自分から」ですね。
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